生涯の年収

業種別の生涯年収・生涯年収について

業種別の生涯年収
サラリーマンが一生働いていくらぐらいの金額を稼ぐことができるのでしょうか？
それもいろいろな仕事があるので、一概には何とも言えないと思いますが、ある調査で、生涯の年収を公表しているものがあります。
それを見ると、電気機器業では、2億2000万円ぐらい一生で稼げるようです。
ただ、これも1日1日の積み重ねで、毎月の賃金とボーナスの合計でこの金額になっていくのですから、毎日の仕事をおろそかにできないと思います。
でも一生で生涯の年収2億円稼げるのですから、家の2000万円～3000万円の住宅ローンがあってもこの金額の1/10ぐらいですので、十分払えるように思います。
したがって、マイホームも夢ではないと思います。

生涯年収について
あなたは、生涯の年収を考えたことがありますか？
世の中、いろいろな職業がありますが、ある調査によると職業によって相当この金額に差があることがわかりました。
たとえば、放送業の場合、この金額は、4億4287万円という調査結果が出ています。
この金額は、他の業種と比べても最高の金額になっています。
やはり、放送業界は、華やかな側面を持っていますので、このように金額も大きいものになっているのでしょう。
もし、あなたも子供がいれば、ぜひ放送業界に就職させ、生涯の年収を多くもらい、安心したいものですね。
あなたは、こういう調査結果をどう思いますか？

知名度のある会社の生涯年収・会社選びで決まる年収格差

知名度のある会社の生涯年収
知名度のある会社の生涯年収についてまとめてみました。
キーエンスは知る人ぞ知る超高収益企業です。
週刊東洋経済2007年5月19日号に電気機器業界のトップで掲載されました。
生涯年収その額は6億1804万で、フジテレビ・テレビ朝日（5億7千万）を抑えての1位となりました。
学生にも比較的人気の高い企業です。
フジテレビ・テレビ朝日、日本テレビ放送網、朝日放送の各テレビ局や電通（4億5千万）が高いのは、皆さんもご存知のとおり。
ダヴィンチ・アドバイザーズ（5億3千万）やパシフィックマネジメント（4億7千万）は、設立は若い会社です。
時代背景をもとに伸びてきた不動産投資会社であるため、まだ確定的なことはいえないかもしれません。
スパークス・アセット・マネジメント投信（5億4千万）は投信投資顧問会社で、同様に時代背景をもとに伸びてきた企業です。

会社選びで決まる年収格差
生涯賃金とは、新卒（２２歳）から定年（６０歳）まで同じ会社に働き続けた場合に得られる収入の合計を指します。
会社生活トータルで見たとき、その収入格差はどれだけになるのでしょうか。
たとえ入社時の初任給がほぼ同じでも、年月が経つにつれ、同じ業界内でさえ会社によって年収に大きな差が出てきます。
これから職選びを考えている人は、業種や会社をよく見極めた方がよさそうです。
業種選びは慎重に行った方が良いでしょうし、さらに当然の話ですが、企業選びはもっと慎重にという事です。
企業間での平均年収の格差倍率は10倍以上であるとも言われています。
それが生涯ついてまわるのですから、大変なことですよね。

学歴別生涯賃金の格差・生涯賃金の男女の格差

学歴別生涯賃金の格差
生涯賃金について調べてみますと、3億円と推定されているところもあれば、2億2000万円となっているところも有ります。
フリーターは7000万円といった記述もあります。
労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計―労働統計加工指標集―2007」の調べを参考に、学歴別で見てみます。
中卒：2億2000万円(45年間)
高卒：2億6000万円(42年間)
高専、短大卒：2億6000万円(40～41年間)
大卒：2億9000万円(38年間）
いずれも、男性で平均年収を勤務年数で掛け、退職金除きます。
年収の少ないフリーターで定年の60歳まで勤務する人がいるのか疑問ですが、正社員になるかフリーターになるかでは生涯賃金に４～５倍もの開きがでてしまうのは否定できません。

生涯賃金の男女の格差
生涯賃金を考える時、まず男女の格差があります。
男性の年収の平均を555万円とすると、生涯賃金は2億1千万です。
一方、女性の平均を343万円だとすると、1億3千万になります。
男女間の格差は、近年若干縮小してきたと言われますが、依然として２倍近い格差があるようです。
これは、欧米先進諸国と比べると、極めて大きな格差であると言えます。
従業員規模別の男女比を2006年の平均年収で調べると、超大企業の男性は女性の2.74倍、大企業では2.29倍、中小企業では1.87倍、零細企業では1.77倍となります。
つまり、従業員数が多くなるほど、「男尊女卑」の企業である、という事になるのです。
この原因として考えられるのは、従業員規模が大きい会社ほど昔からの伝統が強く、男女平等というのは名ばかりで、主要な管理職ポストはほぼ男性が独占している、という実態があります。
また、銀行や保険会社の例に見られるように、女性の正規社員が退職すると、その穴埋めを派遣社員で補う、という雇用形態の変更も大きい、と思われます。

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